「新型コロナの影響による経済活動の停滞に伴い、人財育成も停滞していた」というお声をよく耳にします。アフターコロナ期をむかえ、各企業様ではこれまで停滞気味にあった組織活動をより活発にし、また人財育成にも加速的に取り組まれるご予定であると思います。
組織の活性化には、チームのリーダー層（店舗運営においては店長職）がキーパーソンであることはいうまでもありません。そのリーダー層の成長を促すために、どんな研修が必要か、どんな能力開発の機会が効果的なのか、と計画することはワクワクするのですが、一方で悩ましいテーマでもあります。それは人財育成の取り組みには、必ず費用対効果、即効性がとわれるからです。
そこで、リーダー層育成の費用対効果、即効性を高めるため「能力多面評価」の活用をお勧めします。この「能力多面評価」はリーダー本人が周囲対して発揮を自覚している行動についての「自己評価」と、それを受けている周囲の他者（上司、部下、同僚）による「他者評価」から、一致している点、不一致点およびそのGAPの程度を詳らかにします。それを踏まえ、リーダー本人が、何ができていているのか（現状把握）、何が今後の課題なのか(課題認識）、を可視化できることが特徴です。
研修や能力開発のプログラムは、企業の方針や上司の意向によって一方的に与えるよりも、リーダー本人が「自分が習得すべきこと、伸ばしたい能力」を認識した上で研修や能力開発のプログラムに取り組むことによって、より内発的な意欲を刺激し、周囲への行動や他のアウトプットの効果が期待できます。また企業側が期待するリーダー像と本人が目指すリーダー像を一致させて、人財育成に取り組むことが可能になるわけです。
なお「能力多面評価」は他にもいくつか活用方法はありますが、当社ではまずは人財育成のための基礎データとして取り扱われることをお勧めしています。
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